子どもの独立後は、必要な死亡保障が変わる
死亡保障を考えるときは、「自分が亡くなったとき、家族にいくら必要か」を具体的に考えることが大切です。特に大きいのは、子どもの教育費と配偶者の生活費です。
子どもがすでに独立している場合、教育費を保険で備える必要は小さくなります。また、配偶者に一定の収入や年金があり、貯金もある場合は、死亡保障を必要以上に大きくしなくてもよい可能性があります。
一方で、配偶者の年金が少ない、住宅ローンが残っている、介護費や医療費への不安がある場合は、保障を残した方がよいこともあります。つまり、死亡保障は「年齢」だけで判断するものではなく、家族の生活設計に合わせて考えるものです。
老後資金を守るには、毎月の固定費を減らす視点が大切
老後資金を考えるとき、多くの人は「いくら貯めるか」「どう増やすか」に目が向きます。しかし、同じくらい重要なのが「毎月いくら出ていくか」です。
保険料は、一度契約すると見直さないまま長く払い続けやすい支出です。携帯料金や電気代は見直していても、生命保険は契約内容が難しく、後回しになりがちです。
2000万円以上の貯金がある人でも、毎月の保険料が高いままだと、老後の生活費を圧迫することがあります。死亡保障を減らす、不要な特約を外す、医療保険やがん保険の内容を整理するなど、見直し方はいくつかあります。
医療保険・がん保険・介護への備えもあわせて確認する
死亡保障を減らすことだけが、保険見直しではありません。50代以上では、医療保険、がん保険、介護への備えもあわせて確認したいところです。
公的医療保険には高額療養費制度があり、医療費の自己負担には一定の上限があります。ただし、差額ベッド代、入院中の食事代、通院交通費、家族の付き添い費用、働けない期間の生活費など、公的制度だけではまかなえない支出もあります。
そのため、死亡保障を見直すときは「死亡保険を減らして終わり」ではなく、医療やがん、介護の不安に対して今の保障が合っているかも確認することが大切です。
