ビズリーチが向く企業・向かない企業と導入前の注意点
即戦力人材を採用したい企業でも、採用課題や社内体制によって適した採用手法は異なります。ビズリーチを検討する場合は、登録人材の特徴だけでなく、自社が候補者へ継続的にアプローチできるかという視点も欠かせません。
企業側から即戦力人材を探したい場合に活用しやすい
管理職、専門職、エンジニアなど、求める経験やスキルをある程度具体的に設定できる場合は、データベース検索を活用しやすくなります。求人を公開して応募を待つ採用手法だけでは出会いにくい候補者へ、企業側からスカウトできることが特徴です。
また、人材紹介会社から推薦される候補者だけを見るのではなく、自社でも採用市場を確認して人材を探したい企業にとっても選択肢になります。候補者の経歴を見ながら採用要件を見直したり、スカウトへの反応を次の採用活動へ生かしたりできる点もダイレクトリクルーティングならではの特徴です。
採用担当者の運用時間を確保できるか確認する
注意したいのは、候補者の検索、スカウト対象者の選定、メッセージ送信、返信対応などを企業側で行う必要があることです。採用担当者がほかの業務と兼務しており、定期的な運用が難しい場合は、十分に活用できない可能性があります。
人材紹介では、人材紹介会社が企業の条件に合わせて候補者を探してくれるため、自社で人材を検索する作業を減らせます。採用費だけでなく、採用担当者が使える時間や社内体制まで含めて比較することが大切です。
契約前に候補者・料金・採用目標を確認する
導入前には、採用したい職種、勤務地、経験、スキルなどを整理し、それらの条件に合う候補者がどの程度いるのか確認しておきましょう。無料のお試し検索を利用すれば、自社の採用条件と登録人材の相性を確認する材料になります。
料金については、データベース利用料金、契約期間、利用できるプラチナスカウト数、採用時の成果報酬、予定している採用人数を合わせて確認します。成功報酬の具体的な条件については、最新の料金表や見積もりを確認することが重要です。
ビズリーチの強みは、企業がデータベースから即戦力人材を探し、採用したい候補者へ直接アプローチできることにあります。一方で、採用成果やコスト削減が保証されるものではありません。求める人材がいるか、採用担当者が継続して運用できるか、他の採用手法と比べて費用と工数のバランスが合うかを確認して導入を判断するとよいでしょう。
＜参考サイト＞ ビズリーチ / BizReach withHR